現在も続いているロシアによるウクライナ侵攻を受け、ハリウッド大手スタジオではロシアに反発する動きを表明している。
2022年3月1日時点で「ディズニー」「ソニー・ピクチャーズ」「ワーナー・ブラザーズ」の3社がロシアにおける新作映画の上映を停止させる考えを示しており、他の大手スタジオもこれに続くとみられている。
ディズニーは、ピクサー・アニメーション・スタジオの『私ときどきレッサーパンダ』(3月10日)・『バズ・ライトイヤー』(6月16日)、マーベル・スタジオの『ドクター・ストレンジ：マルチバース・オブ・マッドネス』(5月5日)の公開停止を発表しており、ワーナー・ブラザーズは3月3日公開予定であったDC映画『ザ・バットマン』を、ソニー・ピクチャーズは『モービウス』を公開停止することを発表した。
ディズニー社は今回の決定について、以下の声明を出している。
今後の事業展開については、進展する状況を踏まえて判断してまいります。一方、顕在化している難民問題の規模を踏まえ、当社はNGOパートナーとともに、難民への緊急援助などの人道支援に取り組んでいます。
今回の騒動は、ディズニー社がロシアにおいて新作映画の劇場公開を無期限停止すると発表し、これをきっかけに、ソニー・ピクチャーズ, ワーナー・ブラザーズも同じ行動に出た。
ロシアはハリウッド映画の主要市場ではないものの、1億4千万人以上の人口を抱えていることもあり、興行収入的にも痛手が被ることは明らかだ。事実、コロナ禍で最大のヒットを生んだソニーの『スパイダーマン：ノー・ウェイ・ホーム』の興行収入は、ロシアで4670万ドル(約53億円)を記録しており、また現在上映中の『アンチャーテッド』も公開約2週間で2000万ドル(約22億円)を記録した。
ソニー・ピクチャーズ：「この危機が早期に解決されることを望んでいます。」
また、配信大手のNetflixはロシア国営放送の配信を拒否する声明を出しており、これ以外にもストックホルム映画祭はロシア出資のすべての作品の上映を拒否するなど、今回の騒動はロシアの映画産業にも多大な影響をもたらしていることが分かる。
一刻も早く事態が収まることを願う。
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